「誰もひとりぼっちの島ではない。すべての人は大陸の一部だ。もしひとかけらの土塊が波に洗われたなら、それは欧州の一つの岬が洗われたに等しい重大なことである。
たった一人の命が消えて行ったとしても、その人は大陸から離れた小島のようなものではない。人は土塊のように脆いものだが、それでも誰もが大きな大陸の一部としてつながっている。人間は強固な連帯感に包まれて生きているのだ。なぜなら私は人類の一員であるからだ。それゆえ、誰がために鐘は鳴るのかと、決して問うてはならない。それはお前のために鳴っているのだから・・」。
ウクライナの〈自由〉は、危機にある。
日本の自称「知識人」リベラルたちは、ロシア・中国・ウクライナ・NATO・アメリカについての「膨大な情報を集め、緻密な分析を積み上げ、そこから得られたさまざまな示唆をドヤ顔で説明することはできるのに、『ではどうすればいいのですか？』とたずねると」、その答えは、「世界の指導者たちは、なお外交努力を継続して、紛争の解決に努めねばならない」という、“炭酸の抜けたコーラ”だったりするのである。
「『あの人は評論家ですね』という言葉が、決してほめ言葉のニュアンスを持たない理由はここにある」（山口 周）。
「ならずもの国家」と呼ばれても躊躇（ちゅうちょ）しない国々による蛮行は続く。
だとすれば、今や、わたしたちは、1936年からのスペイン内戦において欧米の知識人・市民が参加した“義勇軍”のような、「自由のための義勇軍」を創設するべきではないだろうか？
彼は行動で示した。
「楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は27日、ロシア軍の侵攻を受けているウクライナに10億円を寄付するとツイッターで表明した。添付したゼレンスキー大統領宛ての書簡では、寄付は人道的な活動に充てることや今後も支援を続けていく姿勢を示した。
三木谷氏は27日未明、ツイッターに『僕たちにできることは本当に限られていますが、家族と相談し10億円をウクライナに寄付することにしました』と投稿した。三木谷氏は19年にウクライナを訪問し、ゼレンスキー大統領と面会している。
楽天は南部オデッサに事務所を構え、インターネット関連のサービスを提供している。通話アプリ『バイバー』は現地のスマートフォン利用者の9割超に普及しているとされる。日本人駐在員はいないが、業務を委託する現地スタッフが約130人いる。
楽天ではウクライナ国民に対する支援策として、バイバーから固定電話や携帯電話との通話を無料で利用できるクーポンを配布している」（2022/02/27 日本経済新聞）。
